進化の早いスマート農業とその現実化

 10月24日、25日、東京雅叙園で開かれたOPTIM  INNOVATION  2019を見学させてもらった。先進企業におけるAI活用事例を中心に、建設業、農業、医療・福祉産業、流通業などのあらゆる産業での最先端テクノロジーの活用方法を提案するとの広告がネットにあり、さらに、ICTの農業分野への導入に当たって、共に勉強している昔の職場の先輩からも誘われたので、興味津々で参加させてもらいました。

 株式会社OPTIMの代表取締役の菅谷俊二という人物のことをよく知っている訳ではないが、基調講演に壇上に上がった姿を拝見しただけで、挑戦心にあふれる笑みがこぼれていた。ICT産業における実績もすばらしいものがあるが、それ以上にベンチャー企業としての誇りを私は感じた。

 農村づくり・ICT支援研究会と銘打って4月から始めているこの研究会も、農村づくりについてはそれなりのコンテンツを用意できるようになってきましたが、ICTの農村への導入支援をしますと言っている割には、まだまだ勉強不足で、寧ろそちらを期待されている読者の中には、少々物足りなさを感じている方もいらっしゃるかもしれないので、最新のテクノロジーを勉強するためにも良い機会となりました。

 農業関連と医療・福祉関連のソリューションの展示を見させてもらいました。

「いい。ひじょうう~にいい」

 農業では、なんと言っても未来志向の生産者と強力なパートナーシップを形成し、その根幹にはAgriFieldManager(アグリフィールドマネージャー)を据えて、ドローンセンサーによるコンサルティングができるサービスの枠組みを作っていることだ。大きな枠組みとともに、これまでのICTの延長でもあるハウス向けのAI画像解析のソリューションも用意し、実現しているものとしては日本で初めてと言っていたと思うが、ドローン農薬散布防除サービスも実現していた。農薬削減のためのピンポイント防除のニーズはとても多いということだ。

 大型、長距離飛行のドローンも含め、なかなか大規模経営でも難しいと思われるようなICT化に伴う初期投資問題に対してはレベニューシェアモデルと言われる経営戦略で乗り切っていく。これは、パートナーとして提携し、リスクを共有しながら、相互の協力で生み出した利益をあらかじめ決めておいた配分率で分け合う方式だが、その一つとして、スマート農業で作られた米のブランド化として「スマート米」として付加価値を付けて流通させていくようなことも紹介していた。スマート米は試食してきた。

 私が求めている農村のICT化は、儲かる農業というよりは、安定した農業社会のためのICTであり、小さな農業のためのICTなので、求めているところは当然違うのだが、学ぶこと、参考にできることは実に多かった。

 スマート農業の技術は進化が早い。昨日できなかったことが今日はできているという感じだ。まだまだ、本格導入には難しい面もあるだろうし、その継続性についても疑問が残るところもあるが、我が経営には早いとは思わなくていいだろう。本当に求めているものを求めている分だけ、いち早く取り入れていくことが重要なのかもしれない。

 詳しく知りたい方はネットで「OPTIM」で検索してもらえれば良いと思う。

※アイキャッチの画像は雅叙園の廊下。これまた「いい。ひじょうう~にいい」と声が出る。OPTIMの展示パネルを紹介したいところだが、著作権があるでしょうからこの写真にしました。 (写真の構図が悪いのは申し訳ない)

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